貯金はいつから始めるべきか？20代、30代、40代、50代の貯金のやり方と新NISA・iDeCo活用法

貯金はいつごろから始めたらいいのか？ということに悩んでいる方もいらっしゃるようです。いつから始めるべき？と聞かれたときには「思い立った時に始めるのが一番良い」と回答しています。人生においてまとまったお金が必要になる時期は色々あります。

住宅購入の頭金もそうですし、子どもの大学進学等に対する教育費・仕送り、さらには老後を考えると数千万円単位のお金が必要だといわれています。

そのため、貯金は思い立った時に始めましょう。一方で、過去に戻ることはできません。20代から始めなかったことを悔やんでも仕方がありません。今できる範囲から始めることが重要になります。今回は2026年現在の金利環境や新NISA・iDeCoの最新制度を踏まえた上で、それぞれの年代別に貯金の始め方やお勧めの方法などを紹介していきたいと思います。

今すぐ貯金を始めるのがベスト

冒頭にも書きましたが、この記事を見ているあなたが今何歳であったとしても、貯金は今すぐ始めるのがベストです。そもそも貯金は習慣です。

いかに早く習慣化することができるかによって将来の貯金額は大きく変わってきます。そのうえで、どの年齢・年代であっても貯金の基本は同じです。

余った金額ではなく最初から貯金額を決めておく
固定費を見直して貯金に回すお金を生み出す
貯金が必要なタイミングに応じて適切に貯金を配分する

余った金額ではなく最初から貯金額を決めておく

これは貯金の王道ともいえることです。「なかなか貯金ができない家計へ贈る 3つの貯金ポイント」や「お金が貯まらない人の悪しき習慣や行動パターンと解決策」でも紹介しましたが、先取りで貯金を始めることがとても大切なことになります。

余ったお金を貯金しようという考えではなく、先に○○万円を貯金して残りで生活しようと考えないとなかなか貯金はすすみません。まずは貯金を先取りして、残ったお金で生活するというスタイルは絶対に確立しましょう。

各年代における月々の貯金割合の目安
前提となる生活費や住宅ローンの有無によっても変わりますが、手取り収入に対する貯金・投資割合の目安は以下の通りです。

・20代：手取りの10〜15%（少額でも習慣形成を最優先）
・30代：手取りの15〜20%（住宅ローン・教育費との並行）
・40代：手取りの20〜25%（教育費ピーク後は急加速）
・50代：手取りの25〜30%（可処分所得増加期の最大活用）

固定費を見直して貯金に回すお金を生み出す

先取り貯金の仕組みづくりに加えて、固定費の棚卸しをセットで行うことが重要です。利用していないサブスクリプションサービスの解約、スマートフォンの格安プランへの変更、保険料や電力プランの切り替えを行うことで、毎月数千円から数万円の実質的な貯金増につながります。

特に物価上昇（インフレ）が続いている2026年現在において、この固定費の見直しは家計防衛と貯金捻出のための極めて効果的な手段となります。

貯金が必要なタイミングに応じて適切に貯金を配分する

続いては貯金をどのようにして配分するか？です。2024年のマイナス金利解除以降、金利環境は大きく変化しました。2026年現在、大手銀行の普通預金金利は0.1%前後、ネット銀行（SBI新生銀行、楽天銀行、auじぶん銀行など）であれば0.5%から1.0%超の金利がつく「金利のある世界」となっています。

しかし、預金だけで十分かというとそうではありません。現在日本では物価上昇（インフレ）が継続しており、預金金利よりも物価の上昇率が高い状態です。実質的な資産価値の低下を防ぎ、老後資金を育てるためには、預金だけでなく投資による資産運用を組み合わせることが必要不可欠です。

一方ですべて投資に回すというのもダメです。貯金は殖やすのが目的でなく使うのが目的です。必要な時にすぐに現金化できないようでは使い勝手が悪すぎます。年代や家族構成で必要なお金のタイミングはある程度予想できるので、それに合わせて現金預金と投資（株式や投資信託など）を配分しましょう。

20代で始める貯金とその方法

一般的に20代は給料の金額が少ない一方で人付き合いなどでもお金を使うことも多く中々貯金できないという方も多いかもしれません。ただ、最初にも書いたように貯金は習慣です。月々1万円でもいいので手取りの10〜15%を目安に貯金を始めるということに意味があります。

20代の貯金は習慣作り

20歳代の時に“貯金をする習慣”を身に着けておけば、今後の人生において着実にお金を増やしていくことができるはずです。それとは逆に浪費癖を身に着けてしまうと、30代、40代になって収入が増えても全然貯金ができず、むしろカードローンや消費者金融で借金が……なんてことになるかもしれません。

収入が増えさえすれば貯金できるというのは幻想です。

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まずは先取貯金（天引き貯金）で自動貯金の仕組みづくり

先取り貯金の習慣を身につけていけば、後々の30代、40代になって収入が上がった時により貯金がやりやすくなります。手軽なのは給料から天引きできるような貯金ですね。

などは有効な手段となるはずです。こうした制度がないという場合は金融機関（銀行）の積立預金（積立定期預金）などを活用しましょう。

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20代は長期投資の果実が得られる積極的な投資も〇

また、20代の強みは老後までの時間が長いことです。運用によって得られる収益は長期投資ほど複利効果によって高まります。

そのため、貯金の割り振りとしては運用面を重視することをお勧めします。特に有効なのが新NISAの活用です。新NISAの「つみたて投資枠」（年間120万円まで）をフル活用することで、得られた利益にかかる税金を非課税にできます。生涯投資枠である1,800万円に向けて20代からコツコツ積み立てることで、複利効果を最大化できます。

自分で投資の勉強をして選ぶのも手ですが、そうしたことはあまり考えたくないという方は「ロボアド（ロボアドバイザー）を利用した資産運用の特徴とサービス比較」でも紹介しているような自動運用のサービスを利用するのも手です。

30代で始める貯金とその方法

30代になってくると、家族世帯となる方も多く、自分のことはもちろん、家族（こども）のことも考えた将来の資金設計が必要になってきます。手取りの15〜20%を目安に、「短期的」「中期的」「長期的」といった視点での貯金の振り分けが重要になってきます。

万が一のための貯金（自分や家族の病気や怪我に備える）
近い将来のための貯金（マイホームの頭金・自動車購入など）
やや遠い将来のための貯金（子どもの進学資金・教育資金）
自分たちの老後のための貯金（年金など）

このように目的に合わせて、貯金の性質が変わってきます。

まずは、生活防衛資金を貯めよう

たとえば、万が一のための貯金について、当ブログでは「生活防衛資金」と呼んでいます。

何からの問題が起こった時に対応できるお金です。これがしっかりと貯められていれば、多くの万が一に対応できるようになります。そうなれば「生命保険」や「医療保険」のような保険を減らすことができ保険料の節約になります。

保険料は「生命保険・医療保険は損をする金融商品」でも紹介している通り、基本的な期待値はマイナスなので、入らなくていいなら入らない方がお得です。

人生の目的やライフプランに合わせて“短期”と“長期”の資金計画を

30歳代になってくると、自分自身のライフプランもおぼろげながら見えてくるはずです。特に大きなものは自分の老後、それと子どもの進学です。

結婚しているなら老後
子どもがいるならその進学時期

特に、お子様がいる家庭なら子どもの年齢から高校進学、大学進学といった時期も明確になってきます。こうした時期に合わせて長期の資金プランを練ることが大切です。

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マイホーム購入などの近い将来のための資金は、金利の高いネット銀行の定期預金などリスクの低い運用で行い、教育資金など10〜15年後に必要なやや遠い将来のための資金や老後資金は、新NISAの「つみたて投資枠」と「成長投資枠」を併用して投資や運用に回すというのが基本スタンスになるでしょう。

老後に向けた投資であればまだリスクが取れる時期

老後を考えるのであれば、商品的には節税効果も高い個人型確定拠出年金（iDeCo）が一番お得です。30代であれば収入も増えており、掛金が全額所得控除となることによる節税効果も高いため、加入を検討しましょう。

iDeCoの制度改正について（2026年最新）
2026年4月1日の確定拠出年金改正により、企業型DC加入者（マッチング拠出）のiDeCo掛金上限がこれまでの月2万円から最大4.5万円に大幅に引き上げられました。さらに2027年1月には会社員全体の掛金上限も引き上げが予定されており、節税しながら老後資金を作る手段としてますます重要性が高まっています。

投資全般でいえば、まだまだ積極的にリスクをとれる時期です。株式などのリスクはあるけど、リターンが見込める運用の比率を高めていて問題ないでしょう。

40代で始める貯金とその方法

40代になると、必要になってくるまとまった資金の利用時期が迫ってくる方も多いでしょう。手取りの20〜25%の貯金を目安にしつつも、教育費のピークなどと向き合う必要があります。

子どもの進学等に伴う金銭的な負担が生じる時期もある程度はっきりしてくるはずです。毎月の貯金とともに、そうした資金の確保についても考えなければなりません。特に子どもの高校進学や大学進学などが控えているケースでは、大きな資金負担が必要になります。

子どもの大学進学を考えるなら、赤字も覚悟するべき

統計的に、この時期の費用負担を年収でカバーするのは難しいです。つまり貯金を吐き出す時期になります。十分に計画が立てられていればそうした負担も対処可能かもしれませんが、不足する場合は教育ローンや奨学金なども検討する必要があるでしょう。

教育ローンはもちろんですが、奨学金についても「大学進学で知っておきたい奨学金の基礎知識」でも紹介しているように将来返済が必要なケースが多いため、返済のことも考えておく必要があります。

老後資金の準備としては、30代と同様に個人型確定拠出年金（iDeCo）が有効です。また、新NISAにおいては生涯投資枠である1,800万円の早期達成を意識した逆算投資を取り入れていく時期でもあります。

50代で始める貯金とその方法

50代の貯金は老後を見据えた形での貯金が必要になってきます。

子供の教育などがかかるケースでは40代と同様の対応が必要になりますが、子供が独立したというのであれば、子供に対する扶養義務は無くなったと考えられます。そうなると遺族保障は夫婦間のみでよくなるわけなので、生命保険などの保険金はさらに減らせるでしょう（保険料節約）。

最後の貯金タイミング、収支改善に慢心せず貯金すること

また、子供が独立しているのであれば、この時期が教育費で失った貯金をふたたび増加させる最後のチャンスとなります。可処分所得が急に増加するでしょうが、ここで無駄遣いをするのではなく老後のために手取りの25〜30%を目標にしっかりと貯金・投資するスタンスをとるようにしましょう。

一般的に収入も多く、支出が減っているこの時期が“最後の貯め時”です。

リスク運用の割合は減らす、ここからは守りも意識するべき

なお、リスクのある投資への割合は少しずつ減らしていきましょう。ここで貯金を大きく失うと収入（労働）で取り戻すことが難しいからです。

一方、50代の老後のための貯金として最大限に活用したいのが、何度も登場していますが、個人型確定拠出年金（iDeCo）です。特に50代の方は「定年前（50歳代）の人でも個人型確定拠出年金を上手に活用する方法」でも紹介していますが、受け取り時期がすぐ訪れるため、大きなリスクを取って運用せず、元本確保型の定期預金のような形で運用するだけでもお得です。

なぜなら掛け金が全額所得控除という高い税制メリットが享受できるからです。受け取り時期が近いので、上手に活用して下さい。