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外国株投資
株式投資というと日本の企業への投資が中心になるかと思いますが、米国株や中国株といった外国の企業にも日本国内から投資ができます。
ここではそんあ外国株投資を始めるにあたっての証券会社の選び方や株投資の基本などを紹介していきます。
スマホ証券のPayPay証券。米国株投資や積立投資が定額投資できる
2021/06/18 更新
PayPay証券（旧：One Tap Buy）は1000円から米国株や日本株が買える小額投資サービスを行っている証券会社です。スマートフォンだけで取引が完了するようになっており「スマホ証券」という呼び方もされています。
最近ではネオモバ（SBIネオモバイル証券）、LINE証券、日興フロッギーといったように小額投資ができるサービスがたくさん登場していますが、PayPay証券の大きな強みは「米国株投資」ではないかと思います。
※2021年2月1日よりPayPay証券へと商号を変更しています。
今回はそんな米国株投資ができるPayPay証券について、その特徴やメリット、デメリットなどを分かりやすくまとめていきます。
米国株に投資ができるネット証券4社を徹底比較。どの証券会社がお得か？
2020/11/03 更新
株式投資において日本株ではなく米国株（米国ETF）に投資をしたいと考えている方も多いかと思います。一方で証券会社において米国株・米国ETFに投資ができる所は実はかなり限られています。
たとえば、いわゆる大手ネット証券といわれる証券会社6社（SBI証券、マネックス証券、楽天証券、auカブコム証券、松井証券、岡三オンライン証券、GMOクリック証券）の中でも米国株取引に本気で対応しているのはSBI証券、マネックス証券、楽天証券です。また、新興ネット証券もDMM株（DMM.com証券）も対応しています。
今回はそんな米国株に投資をすることができる証券会社（ネット証券）各社のサービス内容を徹底比較していきいます。
外国株投資（米国株投資）をしている方は確定申告で外国税額控除を利用しよう
2018/01/16 更新
アメリカ株（米国株）などへの投資はかつて投資のハードルも高かったのですが、最近では証券会社の手数料も安くなったり、投資サービスも増えたりして投資する人が増えてきました。
そんな外国株投資では「外国税額控除」というもの利用できる場合があります。たとえば米国株の配当金の場合、米国で10％課税され、日本でも20％課税されます。つまり、二か国で二重に税金がかかることになります。この二重課税の問題を解消するのが“外国税額控除”です。
米国株投資をする方にとっては非常に重要な知識となりますのでしっかりと把握しておきましょう。
SBI証券の米国貸株サービス、カストック（Kastock）のメリット、デメリット
2018/05/24 更新
SBI証券はもともと、投資家が保有する国内の現物株式を借りる代わりに貸株料を支払うという貸株サービスを提供していましたが、2016年より、米国株と米国ETFなどを対象とする米国貸株サービス（愛称：Kastock）を開始しました。
今回はそんなSBI証券の米国貸株についてのサービス内容とそれを利用するメリット・デメリットや注意点、リスクなどをわかりやすくまとめていきたいと思います。
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