年賀はがきは、日本の新年を祝うために欠かせない伝統のひとつです。しかし、2025年用の年賀はがきは郵便料金の値上げが大きな話題となっています。本記事では、この変更点について詳しく解説し、その背景や影響を探っていきます。
2025年用年賀はがきの料金の値上げについて
2025年用の年賀はがきの料金は、従来の63円から85円に大幅に引き上げられます。この料金改定は2024年10月1日から適用され、郵便料金の全面的な見直しの一環として行われます。
2017年の値上げの際（52円→62円）のあった際は需要のある年賀はがきについては緩和措置として2018年の年賀はがきは従来通り（52円）としていました。ただ、2024年10月の大幅値上げ分（63円→85円）については緩和措置は行われないようです。
年賀はがきの発行枚数の減少
当然需要は減るでしょう。
年賀状は2003年のピーク時には約44億5936万枚が発行されていましたが、2024年には約14億4000万枚まで落ち込んでいます。2025年用のお年玉付き年賀はがきの当初発行枚数は、前年比25・7％減の約10億7000万枚と発表しています。この減少幅は記録が残っている2004年以降でもっとも大きく、過去最少の発行枚数となります。
最近では年賀状じまい、年賀状終活というようにずっと年賀状を送ってきた人も送付をやめるという人が増えているようです。
かくいう筆者自身も数年前からごく一部を除き年賀状は送っていません。
また、料金だけでなく年賀はがきの需要減少には、デジタル化の進展により、電子メールやSNSで新年の挨拶を済ませる人が増えているという点もありますね。
2025年用年賀はがきの種類と価格
2025年用の年賀はがきには、無地のものが85円で販売されます。さらに、イラスト入りで寄付金が含まれたタイプは90円で、全国版と地方版を合わせて28種類が用意されています。また、広告付きの年賀はがきについては現在価格が未記載です。
寄付金の役割と使途
イラスト入りの年賀はがきには5円の寄付金が含まれており、この寄付金は2025年に開催される日本国際博覧会（大阪・関西万博）の準備および運営に役立てられます。
年賀状文化への影響と今後の展望
今回の料金値上げと発行枚数の減少は、日本の年賀状文化に大きな影響を与える可能性があります。デジタル化の進展に伴い、「年賀状離れ」がさらに加速することも予想されます。しかし、伝統的な文化を守りながらも、現代のライフスタイルに合わせた新しい形での年賀状の利用が模索されています。
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