振込手数料、ATM手数料、預金金利などが秀逸!給与口座におすすめの銀行。
老後資金のお役立ち記事
老後資金は人生における三大出費の一つです。老後生活を充実したものとするためには現役時代からの準備が重要です。ここでは老後資金の準備のための年金や貯蓄といった情報から、老後の資産運用や資産活用といった老後資金に関するお役立ち記事をまとめています。
企業年金のあるサラリーマンは個人型確定拠出年金(iDeCo)にも加入するべき?
2017/07/29 更新
2017年1月からは企業年金制度があるサラリーマンの方も、個人型確定拠出年金(iDeCo)に任意で加入することができるようになります(2016年中は不可)。企業年金がある会社にお勤めの方が新規でiDeCoに加入するメリット、デメリットをまとめていきたいと思います。
注意したいポイントとしては低い積立上限額と手数料の関係。それと退職時に受け取る一時金とiDeCoの一時金による退職所得の増加といったところが挙げられそうです。
企業年金の3つの種類。厚生年金基金、確定給付年金、確定拠出年金の違いと特徴
2017/02/24 更新
年金制度は、大きく1階部分にあたる「国民年金」、2階部分にあたる「厚生年金」があります。さらに、この2階部分の上乗せとして存在するのが3階部分にあたる「企業年金」と呼ばれる年金です。企業年金はすべての会社で提供されているわけではなく、大企業が中心となっています。
この企業年金は大きく3つあります。厚生年金基金、確定給付企業年金、企業型確定拠出年金です。今回はそんな企業年金についてそれぞれの種類や特徴についてまとめていきます。
公務員が個人型確定拠出年金(iDeCo)に加入するメリット、デメリット
2017/07/29 更新
2017年1月から従来は加入できなかった公務員の個人型確定拠出年金への加入が解禁されます。比較的安泰といわれた公務員の年金制度(共済年金)はサラリーマンが加入している厚生年金よりも掛金や老後の受取金額などが優遇されていました。
ところが、2015年10月に実施された「共済年金と厚生年金の一元化」によって、メリット部分が大幅に縮小され、徐々にサラリーマンの年金制度にサヤ寄せしていきます。
そうなってくるとやはり老後が気になります。今回はそんな公務員の老後の年金(退職金)としても活用できる個人型確定拠出年金(iDeCo)に加入するメリットとデメリット・注意点についてまとめていきます。
実際に支給されている国民年金、厚生年金の平均受給額はいくら?
2017/11/15 更新
老後の生活のための大切な収入源の一つである公的年金。一般的には自営業やサラリーマンの妻などが受け取る国民年金(老齢基礎年金)や、サラリーマンなどが受け取る厚生年金(老齢厚生年金)が中心となります。毎月年金を支払っている現役世代としては、実際にこうした年金を払い続けて、いくら老後に貰うことができるのか?というのは重大な関心ごとではないでしょうか?
今回はそんな国民年金や厚生年金の老後の平均額(受給額)やその仕組みについて紹介していきたいと思います。
早期退職の損得と考えておきたいリスク。その後の生活は悠々自適?
2016/11/01 更新
近年では企業では日常的に人員削減を行っており、40代、50代に対する早期退職制度を恒常的に設けている会社も少なくはありません。早期退職制度のメリットとしては退職金の割増が挙げられます。一方のデメリットとしては安定した給料という収入が失われることや、割増分を考えても定年まで働いた場合よりトータルでは収入は少なくなるという点があげられるでしょう。
今回はそんな早期退職についての損得や、早期退職を考えている方が考えておくべきリスクなどについてまとめていきたいと思います。
iDeCoは年金と一時金のどちらで受け取るのがお得?受け取り方で税金が変わる
2018/02/15 更新
個人型確定拠出年金(iDeCo)はその高い節税効果などが人気です。2017年1月からは加入対象が大幅に拡大することも受けて、加入を検討している方も多いのではないでしょうか?加入のメリットやデメリットを知らせる情報は多いですが、それと同じくらい大切なのが年金の受取の方法です。
個人型確定拠出年金(iDeCo)については、受け取り方法を選択でき、その方法によって受け取り時にかかる税金が変わってきます。上手な受け取りをすることでより節税効果を高めることが可能です。
401K・確定拠出年金,ライフプラン,保険のライフハック,公的保険・年金,所得税・住民税,節税・税金のライフハック,老後
年金加入期間が25年から10年へと短縮され得する人、損する人
2019/08/18 更新
65歳から老齢基礎年金(いわゆる年金)を受け取るには原則として25年間(300か月)の年金の納付が必要でした。この年金を受け取るために年金保険料を納めなければならない期間のことを受給資格期間と呼んでいます。25年間(300か月)という基準を納付していないなどの理由で満たしていない場合、年金の給付を受けることができません。いわゆる無年金者となります。
そうした年金の受給資格期間が平成29年(2017年)8月1日より25年間(300か月)から10年間(120か月)に変更されました。
今回はそうした年金の受給資格期間が変更される理由やその背景、制度変更によって得をする人や損をする人について紹介していきます。
定年前(50歳代)の人でも個人型確定拠出年金(iDeCo)を上手に活用する方法
2018/02/24 更新
個人型確定拠出年金は掛金所得控除、運用益非課税などの税メリットを活用しながら老後の年金資産を積み上げていくのに大変有利な制度となっています。
そのため、活用できるのは比較的若い人と考える方も多いかもしれません。そのため、もう自分は50歳代だから……、という理由で確定拠出年金に加入をしないと決めている人もいるかもしれませんが、それはもったいないです。
運用という部分を除いたとしても「掛金の全額所得控除」というのは実は結構大きかったりします。今回はそんな定年前(50歳代)の人が上手に確定拠出年金を活用する方法を紹介していきましょう。
401K・確定拠出年金,ライフプラン,保険のライフハック,公的保険・年金,所得税・住民税,節税・税金のライフハック,老後,退職・転職
iDeCo(イデコ)で証券会社を徹底比較。イデコは手数料と運用商品で比較
2022/01/11 更新
2017年1月より利用可能な範囲も広がる個人型確定拠出年金(iDeCo)。制度自体は節税メリットなどが強い制度ですが、正直言って利用できる証券会社といえばSBI証券だけという状況でした(他は手数料が高すぎる)。そんな状況に対して2016年9月にいよいよ、SBI証券のライバルともいえる楽天証券が個人型確定拠出年金への参加しました。
また、大手の証券会社も大和証券が手数料を無料化するなど業界全体においてiDeCoへの取り組みを強めています。
実際のところ、同じ運用をしたとして金融機関(証券会社)の違いだけで、iDeCoの運用結果が100万円以上の差がつく可能性もあります。
今回はそんなネット証券を中心とした個人型確定拠出年金(401k)について金融機関(証券会社)を徹底比較していきます。
退職金運用の注意点と退職金運用商品を徹底比較
2019/08/06 更新
老後が長期化するなら、サラリーマンを勤めきって受け取れる「退職金」というのは大きな資産運用のための原資となります。きっと、そう考える人も多いのでしょう。銀行や証券会社などでは退職金専用プランのような形の金融商品がズラッと並んでいます。
そんな退職金運用を考える上でぜひとも気をつけたい注意点や、代表的な専用商品のリスク(デメリット)などをまとめていきたいと思います。
退職金は多くの方にとっては、老後を生き抜くための大切な資産の原資です。多くの方は退職後には給料という形での収入がなくなるか減少する可能性が高いことを考えると、基本的には攻めの運用ではなく、守りの運用としてとらえるべきです。