投資の手数料はマイナスリターン｜コストを下げる方法

投資や資産運用では「何を買うか」ばかりに目が行きがちですが、同じくらい大切なのが手数料です。手数料は、相場が上がっても下がっても確実に発生します。つまり、投資における手数料は100%確実なマイナスリターンです。

もちろん、金融機関や運用会社がサービスを提供する以上、一定の手数料は必要です。しかし、同じような投資成果を目指す商品であれば、手数料が低いほうが投資家に残るリターンは大きくなります。

この記事では、株式・投資信託・保険・ロボアド・ファンドラップで発生する主な手数料を整理し、NISA、クレカ積立、投信保有ポイントまで含めて、実質コストを下げる考え方を解説します。

先に結論

手数料は確実に発生するマイナスリターン

投資では将来のリターンを事前に確定させることはできません。しかし、手数料は事前にほぼ分かります。購入時に3%の販売手数料がかかる商品なら、100万円を投資しても運用に回るのは97万円です。運用が始まる前から3万円分のハンデを背負うことになります。

さらに、投資信託の信託報酬やロボアド・ファンドラップの運用管理手数料のように、保有している間ずっと差し引かれるコストもあります。長期投資では、この継続コストの差がじわじわ効いてきます。

投資でコントロールできる数少ない要素が「コスト」です。相場の上げ下げは選べませんが、手数料の高い商品を避けることはできます。

まずは、資産運用でよく出てくるコストを一覧で整理します。

コスト	主な商品	注意点
売買手数料	株式、ETF、投資信託	ネット証券では無料化が進む一方、条件やコース設定がある場合もある
販売手数料	投資信託、保険	銀行・対面証券の窓口商品では高くなりやすい
信託報酬	投資信託、ETF	保有中ずっと発生するため、長期投資では影響が大きい
実質コスト	投資信託	信託報酬以外の売買委託手数料、監査費用などを含む
運用管理手数料	ロボアド、ファンドラップ	投資先ファンドの信託報酬と二重にかかることがある
為替・スプレッド	外貨建て商品、外国株、外貨建て保険	手数料として見えにくいが、実質的なコストになる

株式の売買手数料は、ネット証券を中心に大きく下がりました。SBI証券は「ゼロ革命」、楽天証券は「ゼロコース」など、条件を満たせば国内株式の売買手数料が0円になるサービスを提供しています。松井証券もNISA口座や年齢・取引条件によって手数料を抑えやすい証券会社です。

ただし、無料の範囲、対象商品、必要なコース設定、電子交付の同意などは証券会社ごとに異なります。株式売買をするなら、手数料体系は必ず公式ページで確認しましょう。

売買手数料で見るべきポイント

証券会社の手数料比較は、以下の外部サイトも参考になります。

投資信託では、購入時にかかる販売手数料と、保有中にかかる信託報酬があります。最近はネット証券を中心にノーロード、つまり購入時手数料無料の投資信託が増えています。

特に新NISAのつみたて投資枠は、長期・積立・分散投資に適した一定の投資信託などが対象です。金融庁の対象商品は、販売手数料がゼロで、信託報酬にも一定の基準が設けられています。

注意：購入時手数料が無料でも、信託報酬が高ければ長期では不利になります。投資信託は「買うときの手数料」だけでなく、「持っている間に毎年かかるコスト」を確認しましょう。

たとえば、同じ日経平均株価に連動するインデックスファンドでも、信託報酬が年0.1%台の商品と、年0.5%前後の商品では、長期で大きな差になります。

毎月2万円を30年間積み立て、年3%で運用できたと仮定すると、信託報酬が0.132%程度の商品と0.55%程度の商品では、最終的な運用成果に数十万円規模の差が出ます。取っている投資リスクが近いのに、コストの差だけで結果が変わるわけです。

複利効果については、以下の記事でも解説しています。

投資信託のコストは、目論見書に書かれている信託報酬だけではありません。運用報告書を見ると、売買委託手数料、保管費用、監査費用などを含めた実質コストを確認できます。

投資信託のコスト確認方法

投資信託の実質コストや隠れコストについては、以下の記事も参考になります。

ロボアドバイザーやファンドラップは、投資初心者にとって分かりやすく見える一方、コスト構造には注意が必要です。サービス利用料や投資一任報酬に加えて、投資先のETFや投資信託の信託報酬が別にかかることがあります。