ドルコスト平均法のメリット・デメリット

積立投資を行う上でおすすめな投資としてあげられるのが「ドルコスト平均法」による投資。ドルコスト平均法は「定額投資法」とも呼ばれる投資で、毎月（毎回）、特定の投資対象に対して定額を投資していく方法です。

今回はこの「ドルコスト平均法」についてこの投資法がもつメリットとデメリットを整理しながらまとめていきたいと思います。

ドルコスト平均法の特徴ってなに？

まず、ドルコスト平均法を使った投資というものがどういうものか整理しましょう。

例を挙げるとすると、毎月3万円という決まった金額を日経平均株価のインデックスファンド（投資信託）に投資をするという投資方法です。

ここでの肝は定額というキーワードです。定期的に定額と同一商品に対して投資することがドルコスト平均法（定額投資法）となります。

積立投資においてドルコスト平均法による投資は大変分かりやすく、また実行しやすいものです。各証券会社などでは、このように毎月定額投資信託に投資するサービス（投信積立サービス）を多数展開しています。

また、このドルコスト平均法は投資信託に限らず、あらゆる価格変動商品に利用することができます。投資信託以外にも株式累積投資（るいとう）や純金積立（ゴールド）などの積立投資でも同じような投資が可能です。

また、投資に限らず、ガソリン代などもドルコスト平均法で給油したらお得だったりします（笑）

ドルコスト平均法（定額投資法）による投資効果（メリット）については以下のシミュレーション結果が参考になるのではないかと思います。

ドルコスト平均法は、値動きのある投資商品に投資をする場合、価格が高い時には少量を、価格が安い時にはたくさん購入することになります。

以下は価格変動のある投資信託を毎月一定額購入した場合と一定数量を購入した場合の最終的な投資結果を示した表になります。

どちらも総額では100万円の投資となっています。

上記のように上がったり、下がったりと価格変動があることで価格が高いときは少ない口数、価格が安いときは多い口数を買うことで、同じ100万円でも上記のケースだと5％以上も得ができているということになります。

ドルコスト平均法による効果が出やすいのは、大きく価格が上下するような投資対象です。

一定の範囲で上昇したり、下落した理宇する相場に対しては強さを発揮します。上昇したり下落した利を繰り返し、ジグザグと動くような相場に強いですね。

後から説明するように一方的な相場展開にはあまり強くありません。

ドルコスト平均法による投資はメリットだけがあるものではありません。

下記のようなデメリットもあります。大切なのはメリット、デメリットの両方を理解した上で、最適な投資手段としてドルコスト平均法を活用することだと思います。

ドルコスト平均法は相場がジグザグに動くような場合には強いですが、一方的な動きには弱いです。上げ続けるような相場なら、最初から買っておく方が一番いいわけです。

今後株価が上がると考えるのであれば、最初にまとめて投資をするほうが効率的です。わざわざ分割して投資をする必要性はないです。

120万円の現金がありこれ一括投資するケースと、毎月1万円ずつ投資をするケースとで比較した場合、後者には機会損失が生じます。なぜなら後者では1ヶ月後に119万円というキャッシュがそのまま残っている形となりその分は運用されないためです。

これは全く持って無駄です。

もしも120万円を投資するつもりなら、その120万円は一括投資しましょう。その上で、そこからさらに毎月積み上げていく運用資金をドルコスト平均法（定額投資法）で運用するようにするとよいでしょう。

もちろん、直近暴落したらどうなるの？という反論もあるかもしれません。もちろん、一括投資をした翌月に暴落が起きたらそれは損をします。ただ、そうした暴落というのは読めるものではなりません。

仮に不定期に暴落が発生するとしても、一括投資と分割投資であれば、暴落が発生するタイミングが後になるほど一括投資が有利になります。

また、一般的なインデックス運用（株価指数投資）で考える最大リスクは50%程度とみておけばよいです。つまり120万円の投資ならそれが60万円にまで下がるということです。

そのリスクが負えないというのであれば、そもそも120万円全額を投資資金とするのではなく、運用資金を減らしましょう。

ドルコスト平均法による投資は毎月「定額」で投資する必要があります。

その一方で定額で投資ができる投資商品は投資信託が中心で個別株式やETF、REITなどの投資ではごく一部の投資法を除いてできません。

投資対象	ドルコスト平均法による投資の可否
個別株式	通常は不可。ただし、「株式累積投資（るいとう）」や会社が行っている従業員持ち株会などは金額単位の投資ができることもある。
ETF	個別株式と同様に不可。
REIT	個別株式と同様に不可。
投資信託	〇
外貨積立預金	〇（円ベースで外貨預金をすれば事実上のドルコスト平均法）
純金積立	〇