おすすめ記事

当ブログのおすすめ記事を紹介します。

投資の税金と節税の価値。投資における節税は繰り延べでも複利効果を生む

投資や資産運用においても利益が生じれば税金が発生することになります。今回はそんな税金を節税することによって資産運用に対して与えるプラスの効果についてまとめていきたいと思います。投資において重要な要素の代表として挙げられるものの一つが「複利効果」と呼ばれるものがあります。複利というのは利息が利息を生むと考えてもらえるとわかりやすいかと思いますが、この複利効果を手軽に高める方法が投資の税金を節税することなのです。

今回はそんなとうしにかかる税金と節税とその複利効果についてまとめていきたいと思います。

スポンサーリンク

そもそも複利とは?

複利効果とは「運用額*(1+利率)^運用年数」という計算式であらわすことができる運用の考え方です。

たとえば、100万円を年5%の利回り(利息)で運用できるとしましょう。1年後には105万円と5万円のリターンが得られますが、2年後には105万円の5%ということで110.25万円とリターンが5.25万円に増えます。増加した0.25万円は前年の5万円の利息に対して付いた利息です。3年後は115.7625万円で5.7625万円の利息になります。このように毎年5%の利息で運用できると利息が利息を生む環境ができます。

そのx年後というのを計算する式が上記の「運用額*(1+利率)^運用年数」になるわけです。仮に100万円を30年間運用したとすると「100万円×(1.05)^30」となり結果は4,321,942円となります。この複利の効果を知るにはグラフにしてみるとわかりやすいですね。

上記は100万円を年利5%で運用し、利息分も再投資したケースの運用結果です。元の100万円は50年後には1140万円にまで増加しています。伸びが指数的になっていることがグラフから見て取れるのではないかと思います。こうした複利については「金融知識として知っておきたい複利と複利効果の大きさ」でもっと詳しく紹介しています。

 

税金の影響は実はかなり大きい

なぜ冒頭で複利の話をしたのかというと、株や投資において税金という存在が与える影響は実はマイナスの複利効果として非常に大きなものになるからです。

たとえば、株や投資信託では配当金や分配金に対して20%の税金がかかります。そうした税金が実際にどの程度の影響を与えることになるかをみていきましょう。

 

毎月分配型のような分配型ファンドが非効率な理由

以下は、税金によるマイナスの複利効果の大きさがわかるグラフです。100万円の元金に対して年利5%の運用益があるというケースで、毎年課税されたケースと期間中の利益を最後にまとめて課税されたケースを比較したものです。青の線は最後に課税されたとき、オレンジの線は毎年課税されたときのグラフとなります。
青の場合は最後の最後で課税されるのでガクッと落ちてはいますが、毎年利益に課税されるオレンジよりはリターンが大きくなっています。

具体的な数字で言えば50年の運用で青(最後に課税)は937万円に対してオレンジ(毎年課税)は710万円と200万円以上の差が付きます。

これと同じことは私たちが運用している投資信託でも起こりうるものです。青地は「無分配型のファンド」でオレンジは「年1回以上の配当を出すファンド」です。投資対象が全く同じという場合であれば、利益に対していちいち20%の課税がされることで、翌年に回すことができる投資元本が小さくなるのでリターンが小さくなります。そうした差は年月を経るごとに複利効果でだんだんと大きくなっていくわけです。

そう考えると、毎月分配型ファンドのような収益を外に出してしまうファンドは長期投資に向いていないということがわかりますね。
参考:資産運用に毎月分配型投資信託が不要な理由。毎月分配型は買ってはいけない

前者の青色の線は、投資の利益を益出しすることなく含み益として残したままで課税を繰り延べすることによって、負の複利効果を発揮しないようにすることができたわけです。

 

 

そもそも税金を払わなくてもよいように工夫すればさらに効果は上がる

上記のケースは課税の繰り延べによる効果でした。さらにその効果を高めたいなら、そもそも税金がかからないようにしてあげればさらに効果は上がります。非課税口座(青)と課税口座(オレンジ)であればその差はさらに広がります。

青色のグラフに最後のズドーンがなくなるので差はすごく大きいですね。ちなみに、こうした非課税にする方法としては「個人型確定拠出年金(iDeCo)」や「小額投資非課税制度(NISA)」といった税制上の有利な制度があります。この二つの制度はだれでも利用することができるものなので上手に活用していきましょう。

個人型確定拠出年金については、最終的に年金や一時金として受け取るときには所得税がかかることになりますが、各種優遇(控除等)があるうえ、運用期間中は利益に税金がかからないことによって複利効果が生じるわけで、たとえ税の繰り延べにすぎないとしても高い効果があります。

 

まとめ。税金は繰り延べまたは非課税にするのがベスト

このようにできるだけ税金を繰り延べすること、あるいは税金がかからないようにすることというのは投資・資産運用においては確実に収益性を高めることができる手段となります。1年、2年といった短期的な目線だとさほど大きくないですが、これが10年、20年、30年といったように年月を経ていくとその差は膨大なものになっていきます。

ちなみに、税金と同じように負の複利効果を生み出すものがあります。それは手数料です。

株の売買における手数料、投資信託の販売手数料や信託報酬、口座管理料といったように様々な形でかかる費用は一回一回、1年単位でみれば小さなものですが、積みあがっていくことでそれが複利的に運用に影響を与え、10年、20年という単位では大きな差になっていきいます。手数料にこだわる意義については「資産運用は徹底的に手数料(コスト)を引き下げることを考えよう」の記事でももっと詳しく紹介しているので、こちらもぜひ参考にしてみてくださいね。

 

以上、投資における節税は複利効果を生むというお話でした。

スポンサーリンク

タイアップキャンペーン

当サイトMoneyLifehackとのタイアップキャンペーンを展開している会社を紹介します。当サイト経由で口座開設するだけで現金プレゼントがもらえます。

その他のキャンペーン情報は下記もご参照ください
ネット証券口座開設キャンペーン


おすすめ特集
iDeco比較 確定拠出年金 IPO狙いで証券会社を選ぶポイントとおすすめネット証券<2017年版>

フォローする

お気軽にフォローしてください

PAGE TOP