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ETFと投資信託(インデックスファンド)、株式の違いを分かりやすく解説

2017/09/26最終更新   投資信託 資産運用のライフハック

投資初心者の方にとっても比較的、投資をしやすい金融商品である投資信託。投資信託は、投資家から集めたお金(資金)を運用会社が代わりに投資・運用をしてくれる金融商品(仕組み)です。そんな投資信託には、いろいろな種類のファンドがあります。

そんな投資信託の中でも代表的な運用商品としてETFと呼ばれるファンドがあります。「Exchange Traded Fund」の頭文字をとったもので日本語だと「上場投資信託」と呼ばれます。

今回はそんなETFについてごく一般的な投資信託との違い、株式との違いについてわかりやすく紹介していきます。

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ETFとは何か?

ETFというのはざっくりいうと、株式のように市場で売買することができるインデックスファンド(指数に連動するように作られた投資信託)です。

そのため、特徴としてはソニー株や任天堂株といったような個別の株式と同じ様な特徴と、日経平均株価やTOPIXなどの株価指数に連動して価格が変動するインデックスファンド(投資信託)と同じ様な特徴の両方を兼ね備えた金融商品となっています。

 

ETFと投資信託(インデックスファンド)と株式(個別株)の違い

まずは、ETF、投資信託(インデックスファンド)、株式(個別株)の3つの金融商品の投資商品としての特徴と違いを簡単にまとめてみます。

ETF 投資信託 株式
投資対象 株価指数など 株価指数など 個別企業
上場・非上場 上場(証券取引所) 非上場 上場(証券取引所)
取得価格 リアルタイム 1日に1回決定される基準価格に基づく リアルタイム
投資対象 株価指数など 株価指数など 個別企業
売買方法 証券会社で注文。価格・数量の指定が可能。 証券会社・銀行の窓口・ネットいなどで購入申し込み。口数のみ指定可能 証券会社で注文。価格・数量の指定が可能。
売買単位 口数(株数)単位 金額単位 株数単位
売却時の手数料 証券会社の売買手数料。ネット証券なら0.1%以下。 信託財産留保額・換金手数料の設定がある場合のみかかる。設定がなければ無料。 証券会社の売買手数料。ネット証券なら0.1%以下。
保有期間中の手数料 信託報酬と呼ばれる手数料が発生。ただし、ファンドの純資産から直接引かれるので、投資家の直接の負担はない。 ETF同様に信託報酬が必要。手数料は一般的にETFよりも高く設定されている。 なし

ざっくり書くとこのような違いがあるという事になります。

そのため、ETF、投資信託、株式の違いを見るという場合、投資商品としての運用対象は、投資信託とETFは同じ様なものになっていますが、売買自体は個別株式と同じ様に売買ができるというタイプの運用商品になっているといえます。

 

ETFで投資をするメリット

それでは、実際にETFを使って投資をするメリットは何があるのでしょうか?

 

通常の投資信託よりもコスト面で優れる

まず、長期投資という視点で考えた場合、ETFは一般の投資信託よりも信託報酬が安く設定されています。

(ETF)上場インデックスファンドTOPIX:0.088%
(投資信託)インデックスファンドTOPIX:0.62%

上記は日興アセットマネジメントが運用しているTOPIXに連動するETFと投資信託の信託報酬です(2017年5月15日調査時点)。

こちらを見比べるとコスト面でかなりの差があることになります。仮に100万円投資をしたとするとETFの場合は880円ですが、投資信託の場合は6200円の手数料が発生することになります。

資産運用は徹底的に手数料(コスト)を引き下げることを考えよう」でも紹介しましたが、信託報酬のように100%確実に発生するコストはその分だけ運用利回りを確実に引き下げることになるので、こちらを引き下げることはリターンの確実なアップにつながります。

 

リアルタイムで売買できるという透明性が高い

ETFは通常の株式と同じ様に証券取引所に上場しているため、リアルタイムに価格が変動し、随時売買することができます。○○円で××株(口)の買い付けといったように、価格と数量の指定も可能となっています。

その一方で通常の投資信託の場合は、買い付け時には価格はわかりません(ブラインド方式)。その後、その日の売買価格が決まるので、その価格で買える数量を買うという仕組みになっています。

そういった意味でETFは売買の透明性が高いです。

 

ETF投資のデメリット

一方でETF投資は通常の投資信託と違ってマイナス面もあります。

 

投資単位が決まっているので金額単位の投資ができない

この注文単位がETF投資における一番のデメリットといえます。特に、積立投資(積立投信)したいと考えている方にとってはここが一番大きい問題といえるでしょう。

通常の投資信託は1万円分購入するといったような「金額単位」の投資ができます。
一方でETFは、金額単位ではなく口数単位での注文しかできません。100口(株)単位といったようにETFごとに最低売買単位が決まっています。

そのため、特定のETFを1万円分だけ買うといった取引はできないわけです。毎月一定の金額を積立投資をしていくといった投資はできないわけです。

いわゆるドルコスト平均法による積立運用ができないわけですね……。

ドルコスト平均法のメリット・デメリット
2013-06-11 12:26
積立投資を行う上でおすすめな投資としてあげられるのが「ドルコスト平均法」による投資。ドルコスト平均法は「定額投資法」とも呼ばれる投資で、毎月(毎回)、特定の投資対象に対して定額を投
リンク

 

売買手数料が必ずかかる

また、コスト面でETFは優れると書きましたが、これはあくまでも中長期的な運用の場合です。
最近は一般的な投資信託にもノーロードファンド(購入時の手数料が無料の投資信託)も増えています。信託財産留保額も無料というファンドもあるので、「売買だけ」を見たら、一般の投資信託の方がコスト的に安い場合もあります。

なお、ETFの売買にかかる手数料は各証券会社で個別株式を購入する場合と同額が必要になります。なので、ETFを買う場合はコストの安い(手数料の安い)証券会社で売買するようにするとお得です。

参考:証券会社の手数料比較

 

ETFと投資信託の違いと使い分け

ETFについてはトータルでみたら、一般の投資信託よりもコスト的に安くつく可能性が高いです。

デメリットのところでも説明しましたが、積立投資という運用方法には向いていませんが、特定のタイミングで株価指数などに投資をしたいという場合には、通常の投資信託(インデックスファンド)を購入するよりもETFとして購入するほうがメリットは高いといえそうです。

最近では様々なETFが登場していますし、海外ETF(米国ETF)などを利用すれば比較的低コストで世界株や米国株全体に投資をすることも容易になっています。

 

以上、ETFと投資信託、株式の違いについてまとめてみました。

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