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平均貯金額の「平均」を信用してはいけない。平均値の罠を知ろう。貯金はいくらあればいいのか?

kakeichosa貯金いくらしてる?って他人のことでも気になりますよね。
実際「40歳 平均貯金額」などのキーワードで検索されている方も非常に多いです。

さて、そんな平均貯金額を調べるというのは、自分自身も含めて、今どれくらい貯金していればいいのだろうか?とういことを知りたいのだと思います。

そうした時、総務省などの公的機関が「家計調査」などの名目で平均貯金額、平均預金額などの統計情報を発表してくれます。

たとえば、2014年の平均貯金額は1798万円(全世帯)です。この平均値を見ると、おそらく多くの方が「自分はまだまだだ」「貯金が足りない」などと不安になるかもしれません。ところが、こうした「平均」を使った統計は実はその数字以下であってもあまり心配することはありません。

今回はそんな平均貯金額などからみる平均とその活用方法や誤解を紹介していきます。

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家計調査における貯蓄額分布について

まずは、下の画像を見てください。
総務省家計調査の資料の一つです。世帯ごとの貯金額を100万円単位で積み上げていった図です貯金が100万円未満という層で全体10.3%もここに該当します。一方で、3000万円以上4000万円未満が6.5%、4000万円以上と言う層が11.4%もいます。

一方の「平均値」に該当する人は全体のわずか3.2%しかいません。
このように貯蓄額のような分布の場合、平均値は「極端な数字」によって大きく左右されることになります。

kakeichosa

例で説明します。A~Fの6人のそれぞれの貯金額が下記の通りだとします。
A:10万円
B:90万円
C:100万円
D:150万円
E:200万円
F:1億円

上記の時の平均貯金額は1758万円になります。このケースだと1758万円に近い貯金をしている人は一人もおらず、平均というものが「世間一般的な姿を現す」というのは間違いだと言うことが分かります。

 

ロングテール型は平均値が実際と異なる

上記の平均貯金額のようなグラフのことを「ロングテール型」と呼びます。
こうした統計データは実は平均値は実際の感覚とは大きくずれてしまいます。

上記の平均貯金額のケースだと中央値は1052万円になるそうです。また、最頻値は公開されていませんが、おそらく100万円台になると思います。

そのため、国の統計資料としてはそれでもよいかもしれませんが、私たち一般人・平均的な家庭を持っている人が平均貯金額というのを気にするのはまったくもって無意味であると考えることができるわけです。

じゃあ、平均という数字がどのような場合に生きるか?ということですが、平均値が使えるのは平均的な水準が最も数が多くなるといういわゆる「正規分布」に該当するようなケースです。本件の貯蓄額の様な極端な数字が出るようなもので「平均」という言葉をつかうのは決して正しいことではありません。むしろ誤解を生む原因ともなりかねません。

 

じゃあ、いくら貯金があればいいの?

正直、いくら貯金があればいいのか?いくら貯金すればいいのか?とういことは各世帯(家庭)によって様々です。収入はもちろん、子供の数、子供の年齢などによっても大きく変わってきます。

そのため、下記のような考え方で貯金を考えいけばよいと思います。

 

1) 将来いくら必要になるのか?から逆算して考える

いくら貯金が必要なのか?ということは将来に必要なお金から逆算するとわかりやすいです。
いわゆる人生の三大出費とされるのは「住宅」「教育」「老後」の3つだといわれています。住宅については今も家賃として払っているわけですから、除外すると教育費と老後費用の2つを貯金として準備するわけです。

子供の教育に必要な「学費」の目安
老後資金に必要なお金とそれを貯めるための方法

などの記事でも紹介している通り、実際のところ教育費や老後の費用はかなりの金額が必要になります。一方でこうした費用はいつごろ必要になるのか?がある程度はっきりしています。そう考えると、必要時期から逆算することで40歳までにいくら、50歳までにいくらといった具合で必要な貯金額を計算することができます。

 

2) 毎月の収入から目安を考える

将来のことがまだはっきりとしていない方は収入(手取り)から貯金額を考えていきましょう。よほどカツカツなケースは別として手取り収入の10%~20%程度を貯金に回すというように考えてはいかがでしょうか?30万円なら3万円~6万円です。

ちなみに、今回の家計調査によると貯金している金額は年収10~15%程度という回答が最も多いということなので、まずはこのあたりを目標に考えてみるとよいでしょう。

そもそも貯金できないという方は「なかなか貯金ができない家計へ贈る 3つの貯金ポイント」などの貯金をするコツを紹介した記事もぜひご一読ください。

 

参考:世代別の平均貯金額

下記は今回紹介した「総務省家計調査」とは別の統計に基づいた、世代別の金融資産や平均貯金額のデータです。「世代別平均貯金額」のページからの引用です。どちらかというと下記の方が対象が狭まっている分、感覚に近いかもしれません。

平均貯金額 平均金融資産保有額
全世代 580万円(単身世帯)
948万円(ファミリー世帯)
1268万円(単身世帯)
1753万円(ファミリー世帯)
20代の平均貯金 200万円(単身世帯)
220万円(ファミリー世帯)
279万円(単身世帯)
346万円(ファミリー世帯)
30代の平均貯金 461万円(単身世帯)
370万円(ファミリー世帯)
795万円(単身世帯)
656万円(ファミリー世帯)
40代の平均貯金 490万円(単身世帯)
444万円(ファミリー世帯)
1089万円(単身世帯)
913万円(ファミリー世帯)
50代の平均貯金 802万円(単身世帯)
800万円(ファミリー世帯)
2020万円(単身世帯)
2515万円(ファミリー世帯)
60代の平均貯金 985万円(単身世帯)
1342万円(ファミリー世帯)
2311万円(単身世帯)
2515万円(ファミリー世帯)

ただし、上記についても今回の記事で書いたような平均値の罠(問題)は生じています。あくまでも情報は参考としてください。上記の貯金や金融資産の金額以下だからといって周囲に劣っているわけではありませんよ。

 

以上、平均貯金額の「平均」を信用してはいけない。平均値の罠を知ろう。貯金はいくらあればいいのか?という調査記事でした。

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