転職サイトと転職エージェントの違いとは？併用戦略や年代別の使い分けも徹底比較

転職や再就職を考えているという時、ハローワークのような公的な機関もありますが、民間の転職サイトや転職エージェントなどを活用するという方も多いかと思います。実際にハローワークや求人誌には載っていない求人案件が民間の転職サイトや転職エージェントサービスにあることも多いです。

今回はその民間の転職サービスを活用する時の転職サイトと転職エージェントの違いや特徴、それぞれを活用するメリット、デメリットを紹介していきます。

転職サイトと転職エージェントの違いとは？

まず、簡単に違いを説明します。

転職サイト
サイト内に掲載されている求人情報を見て、自分で応募して転職・再就職をする。代表的なサービスとしては「リクナビNEXT」など。

転職エージェント
担当のアドバイザーの下で、転職や再就職を相談し、エージェントのサポートを受けながら転職や再就職活動を行っていく。代表的なサービスとしては「リクルートエージェント」など。

この説明だけをみると転職エージェントの方がよさそうと思うかもしれませんが、必ずしもそういうわけではありません。さまざまな角度からそれぞれのサービスの特徴を考えてみましょう。

スカウト型サービスやハイブリッド型という選択肢も

近年では、上記の2つに加えて「スカウト型サービス」も広く普及しています。これは、職務経歴書を登録しておくと、企業の人事担当者やヘッドハンターから直接オファーが届く仕組みです。代表的なサービスとしては「ビズリーチ」や「リクルートダイレクトスカウト」などが挙げられ、特にハイクラスや専門職の転職に有効です。

また、転職サイトと転職エージェントの両方の機能を1つのサービス内で提供する「ハイブリッド型」のサービス（「doda」など）も存在します。公開求人数が20万件を超えるような規模を誇るものもあり、自分のペースで求人を検索しつつ、必要に応じてエージェントのサポートを受けることが可能です。

転職サイトを利用するメリット、デメリット、向いている人

転職サイトは、求人情報を掲載しているサイトです。代表的なところでいえば、リクナビNEXT、エン・ジャパン、マイナビ転職、ディップ、@typeといったようなサイトが挙げられます。名前は聞いたことがある、ネットの広告で見たことがあるという方も多いのではないでしょうか。

収益構造は企業からの求人広告出稿

転職サイトの収益構造は応募者（転職・再就職したい人）ではなく、その求人情報を出したいという企業からの求人広告の出稿によって成り立っています。こちらは転職サイトによって多少の差はありますが、基本的には掲載料が中心です。転職サイトに情報を載せるとお金がかかる仕組みになっています。

募集件数は多い

企業にとって支払うのは「募集情報の出稿」と、後述する転職エージェントの成果報酬モデルと比べてハードルが低いです。そのため、求人案件としての募集数（母数）は転職サイトの方が多い傾向があります。

なお、転職サイトではないですが、出稿費用がもっとも安いのはハローワーク（無料）です。なので、ハローワークは求人件数だけはやはり多いです。

これはメリットともいえますが、デメリットとしては掲載料が安い（または無料）だと、採用者側も安易な気持ちで求人広告を出すことができるので本気度が読めにくいというところもあります。

転職活動・再就職活動は自分の力で行う

転職サイトはサイト中に転職関連、再就職関連のコンテンツ（記事など）は充実していますが、あくまでも情報提供のみです。転職者・求職者ひとりひとりにアドバイスをするといったことはありません。
たとえば、履歴書の書き方、職務経歴書の書き方のようなコンテンツはありますが、あなたの履歴書や職務経歴書を直接添削してくれたりはしません。

手軽に転職活動ができ、現職への身バレ防止機能もある

転職サイトは転職エージェントのように担当者がつかない分、気軽な気持ちでも始められるというのはメリットといえそうです。転職を少し考えているという人の中には、積極的な転職活動ではなく、いい案件（いい転職案件）があれば考えてもいいな、と思っている方も多いかと思います。
そうした方には手軽な転職サイトの方がお勧めです。

また、多くの大手転職サイトでは「現在の勤務先に情報を公開しない（ブロック企業設定）」機能が備わっています。これを利用すれば、在職中であっても現在の職場に転職活動をしていることが知られるリスクを軽減できます。

代表的な転職サイト

代表サイトはやはりリクナビNEXTです。新卒就活でリクナビを使っていた人も多いと思いますが、その転職サイト版です。とらばーゆも同じリクルート系の転職サイトですが、こちらは女性向けに特化した内容となっています。

＞＞リクナビNEXT

転職エージェントを利用するメリット、デメリット、向いている人

続いては、転職エージェントです。リクルートエージェント、マイナビ転職エージェント、@type転職エージェントなどが挙げられます。

登録するとキャリアアドバイザー（CA）やエージェントと呼ばれる担当者がついてあなたの転職活動をサポートしてくれます。転職エージェントは基本的に「人材紹介業」となります。

人材紹介は「成果報酬」

転職エージェントサービスを会社が利用する場合、エージェントに対して支払うのは「紹介料」といった成果報酬になります。一般的には、採用決定者の理論年収の30〜35％程度が相場とされています（例：年収500万円の人材を採用した場合、150〜175万円を紹介料として支払う）。転職エージェントにとっては就職させて利益が出るビジネスモデルです。

ただ、この紹介料は採用側からしても決して低い数字ではありません。そのため、転職者・求職者サイドから見たら、転職エージェント経由の採用はそれ自体が厳選採用の傾向が強くなるということは逆の側面として押さえておく必要があります。

非公開案件が多い

求人情報の数で言えば転職サイトの方が多い傾向にありますが、非公開の求人情報が多いのは転職エージェントです。転職市場においては、採用側も面接等の手間を省き、条件に合致した人材だけを効率よく探すために、人材紹介業者にピンポイントで募集を掛けるケースが少なくありません。

そうした求人は幹部候補だったりスペシャリストの募集だったりするので、採用の待遇もよいケースがあります。能力や専門性のある方は、こうした非公開案件とマッチできれば有利な条件で転職できる可能性があります。

書類選考通過を後押しする「推薦状」機能

転職エージェントを経由して応募する場合、担当エージェントが企業に向けて「推薦状」を作成してくれます。職務経歴書などの書類だけでは伝わりきらないあなたの人柄や強み、意欲などを、プロの視点から第三者として企業にアピールしてくれるため、書類選考の通過率が上がる要因の一つとなります。

エージェントの質による差が大きい

転職エージェントを利用する大きなメリットは、手厚いサポート体制です。

あなたにあった募集情報のピックアップ
履歴書や職務経歴書の添削・指導
キャリアや転職に関する相談対応
給与や待遇などの採用条件交渉
面接の日程調整などの細かな対応

こうした手続きを代行・支援してくれます。非常に助かる半面で、エージェント自身の資質や能力によってサービス内容に差が出てきます。また、あなた自身とソリが合う、合わないという相性の問題もあります。転職エージェントを利用する場合、エージェントとの縁も重要です。

合わなければ担当を変えてもらう、あるいは別のエージェントサービスに切り替えるというのも有効な手段です。

また、エージェント側もあなたの対応や意欲を見ています。エージェントに見込みなしと思われてしまったら、案件の紹介が少なくなってしまう可能性もあるため、誠実な対応を心がけることが大切です。

再就職手当の対象となる

自己都合で前職を退職した場合には、7日間の待機期間後に原則1ヶ月（2025年4月の法改正以降。5年以内に2回以下の自己都合退職の場合）の失業手当の給付制限期間があります。なお、5年以内に3回以上の自己都合退職をしている場合は3ヶ月の給付制限となります。

失業保険の制度の中には、早期に再就職を決めた際に支給される「再就職手当」というものがあります。この手当は、勤続年数や基本手当日額などによって計算され、まとまった金額を受け取れるケースもあります。

ただし、待期期間満了後1か月の期間内に再就職を決める場合は、ハローワーク経由か厚生労働省の許可を受けた職業紹介事業者（転職エージェント）経由での就職でないと、手当を受け取ることができません。失業後に一般的な転職サイトから自分で直接応募して1ヶ月内に再就職した場合には、手当の対象外となってしまうため注意が必要です。

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参考：失業保険の基礎知識。給付条件や給付額、失業中のアルバイトや再就職手当。

早期再就職を目指しつつ再就職手当を確実に受け取りたい場合は、要件を満たす転職エージェントを利用するメリットが大きいです。

代表的な転職エージェント

転職エージェントについては、担当をしてくれるアドバイザーの提案力や相性によって満足度が変わります。基本的には複数のエージェントに登録し、実際に面談をした上で、信頼できる担当者に絞り込んでいくという使い方が有効です。

＞＞リクルートエージェント

年代別・状況別の使い分け指針

ご自身の年齢やこれまでのキャリアによっても、どのサービスに重きを置くべきかは異なります。

20代・第二新卒：ポテンシャル採用を歓迎する求人が多い転職サイトや、若手向けに特化したエージェントの活用が有利です。
30代〜：即戦力やマネジメント経験を求める企業が増えるため、詳細な条件マッチングや年収交渉を行ってくれる転職エージェントの活用が中心になります。
ハイクラス・管理職：専門的なスキルや実績がある場合は、スカウト型サービス（ビズリーチなど）に登録し、企業やヘッドハンターからのオファーを待つ手法も有効です。