SBI証券の投信マイレージ Vポイント還元の仕組みからメリット・デメリット、他社比較まで徹底解説

これから投資を始めようと考えた方の内、投資信託での投資を考える人も少なくないかと思います。少額の投資資金からでも投資をすることができ、毎月の積み立ても容易な投資信託はコツコツ投資家にとって魅力的な投資商品です。

そんな投資信託をどこで買うのか？ということでコツコツ投資家からもっとも支持されている証券会社の一つがSBI証券です。

その魅力を支えているのは取り扱いファンドの豊富さはもちろんですが、「投信マイレージサービス」と呼ばれるポイントサービスです。今回はその内容と投信マイレージサービスのメリットとデメリットについて詳しく紹介していきます。

投資信託を買う、保有する証券会社で違いはあるのか？

そもそもですが、投資信託を買うときに証券会社によって違いはあるのでしょうか？

まず、投資信託は買う時に「販売手数料」という手数料がかかり、投資信託の保有においても「信託報酬」という手数料が発生します。

信託報酬は要するに「ファンドを維持するための手数料」と考えてください。ファンドは預かった資産を株などで運用するわけですが、ファンドが株を売買する時にかかる手数料や運用者への報酬などがこれに含まれます。

販売手数料

販売手数料は投資信託が上限を決めて、それを実際に販売する会社がどのくらいの手数料にするかを決めます。

ですから、同じ投資信託であっても証券会社（銀行）によって販売手数料が異なる場合が多いのです。一般的に窓口で相談するような対面型の証券会社や銀行などは、上限に近い販売手数料を取っていることが多くオススメできません。

一方のネット証券の場合は投資信託でも手数料競争が起こっています。それどころか、多くのインデックスファンドはノーロード（販売手数料無料）となっており、主要なネット証券であれば購入時のコストは基本的にかかりません。

信託報酬

信託報酬は直接投資家が支払うのではなく、投資信託の運用財産（残高）から年率〇％という形で毎日直接差し引かれます。

これはどの証券会社で保有していようとも同じだけ差し引かれることになります。ですから、信託報酬だけを考えれば投資信託をどこで保有しても同じということになります。

ただ、これはあくまでも「信託報酬の数値だけ」を比較した場合です。

今回紹介しているSBI証券の投信マイレージサービスは、投資信託の「預かり残高」に対して毎月一定のポイントが受け取れるサービスです。これは言いかえれば、信託報酬のキャッシュバックに近い形になります。

つまり、投信マイレージサービスの様な投資信託の保有でポイントがもらえる証券会社を選ぶのが、長期で投資をする上で大きくお得ということになるのです。

投信マイレージサービスとは何か？現在の仕組みと選択できるポイント

そもそも投信マイレージサービスとはどのようなサービスなのでしょうか？

簡単に書くと、投資信託の保有残高に応じて、年率換算で一定のポイントを毎月受け取れるというサービスです。以前はSBIポイントやTポイントが対象でしたが、現在はリニューアルされ、三井住友カード・SBI系共通の「Vポイント」をはじめとする多彩なポイントから選べるようになっています。

現在、SBI証券の投信マイレージで選択できるメインのポイントは以下の通りです。

Vポイント（三井住友カードとの連携や再投資で最も人気）
Pontaポイント
dポイント
PayPayポイント
JALマイル / ANAマイル

このように複数のポイントから受取方法を自分のライフスタイルに合わせて選択できる形に進化しています。失効リスクのあった古いSBIポイントや連携の終了したTポイントに比べ、現在のメインとなる共通ポイントでの受け取りは大きな利便性の改善となっています。

なお、SBI証券では貯めたVポイントなどを使って投資信託の買い付け（ポイント投資）を行うことも可能です。投信マイレージ（投資信託の保有）で貯めたポイントを再度投資信託に再投資することで、効率のよい複利運用が可能になります。

SBI証券の投信マイレージではどのくらいのポイントが貯まるの？

現在の投信マイレージサービスでは、保有している銘柄（ファンド）ごとに個別のポイント付与率が細かく設定されています。通常銘柄とされるファンドであれば、最大で年率0.2％相当のポイントが貯まる仕組みです。

本来であれば他社では受け取れないポイントが毎月自動的に貯まるわけですから、このポイントがある分だけ他の証券会社で投資信託を保有するよりも有利になります。

低コストインデックスファンドは還元率が個別に設定される

前述の最大0.2%程度のポイント還元は通常銘柄とよばれる投資信託が対象です。投資家から絶大な人気を集めている信託報酬の安いローコストインデックスファンド（eMAXIS Slimシリーズなど）については、指定銘柄ということで還元率が個別に設定されており、年率0.017％〜0.05％程度に設定されています。

信託報酬自体が極限まで安く抑えられているため、証券会社が受け取る報酬（代行手数料）も少なくなります。そのため、ファンドごとのコストに応じて付与率が細かく調整されている点は理解しておきましょう。

投信マイレージサービスの対象外となる銘柄：以下の投資信託や資産は投信マイレージのカウント対象外、または別基準となります。
国内MMF、中期国債ファンド、MRF
外貨建てMMF
ETF、REIT（これらは通常の株式と同様の扱いとなります）
外国籍投資信託
その他SBI証券が個別に指定した対象外ファンド

三井住友カードでの「クレカ積立」との相乗効果（ポイント二重取り）

SBI証券での投資信託運用の大きなメリットとして、三井住友カードを使った「クレカ積立」との強力な相乗効果が挙げられます。これは投信マイレージと並ぶ主要な特典です。

三井住友カード決済で投資信託を毎月積み立て設定にすると、購入金額に応じてカードのランク等に応じたVポイントが貯まります。これにより、投資信託を「買う時（クレカ積立）」と「持っている時（投信マイレージ）」の両方でポイントの二重取りができるようになり、資産形成の効率がさらに高まります。

投信マイレージサービスのデメリットや注意点は無いの？

利用すること自体による金銭的なリスクやデメリットは特にありません。

以前のSBIポイントのように「有効期限が短く、最低交換ラインに達する前に失効してしまう」というリスクは、現在のVポイントや主要共通ポイントへのリニューアルによってほぼ解消されました。ポイントの使い道に困ることも通常ありません。

強いて挙げる注意点としては、ポイントを受け取るためには初期設定やポイント連携の手続きが必要である点、そして今後各ファンドの信託報酬改定にともなって投信マイレージの付与率が見直される可能性がある点くらいです。

他の証券会社とのポイント還元サービス比較

現在ではSBI証券だけでなく、主要なネット証券各社が同様の「投資信託の保有残高に応じたポイント還元サービス」を実施しています。それぞれのサービス内容を比較してみましょう。

証券会社名	主な保有残高ポイント付与率（年率）	特徴・主な付与ポイント
SBI証券（投信マイレージ）	0.017％〜 0.20％	銘柄ごとに細かく設定。 Vポイント、Ponta、d、PayPayなどから選択可能。
松井証券（投信残高ポイントサービス）	最大 0.85％（一般的な低コストファンドでも業界最高水準を意識）	他社を強く意識した還元率を設定。松井証券ポイント（Amazonギフト券等に交換可）を付与。
楽天証券	一定の残高達成時に一回のみ、または一部銘柄で継続付与	以前の仕組みから大きく変更され、現在は特定の残高到達時や楽天プラスシリーズ等の限定銘柄で手厚い設定。楽天ポイントを付与。
マネックス証券（投信保有ポイント）	最大 0.08％程度（指定銘柄は個別に設定）	マネックスポイント（d、Ponta、JAL/ANAマイル等に交換可）を付与。
auカブコム証券（資産の過去月平残高特典）	最大 0.12％程度	Pontaポイントを付与。au回線等との連携特典あり。