燃油サーチャージとは？過去最高水準の7月と8月発券分と予約タイミングを解説

国際線の航空券を予約するとき、運賃とは別に燃油サーチャージが加算されることがあります。

燃油サーチャージは、航空燃料価格と為替の影響を受けて2カ月ごとに見直されます。

2026年7月1日から8月31日購入分は、日本発のANA国際線で欧州、北米、中東、オセアニア方面が片道65,000円、ハワイ方面が片道40,400円です。

日系大手の実際の適用額としては過去最高水準で、家族旅行や特典航空券の自己負担額に大きく響きます。

この記事では、燃油サーチャージの仕組み、過去の推移、2026年7月と8月発券分の負担額、値上げと値下げを踏まえた予約タイミングを整理します。

この記事の要点

燃油サーチャージは、航空燃料価格と為替をもとに決まる国際線の追加運賃です。
原則として搭乗日ではなく発券日、つまり航空券を購入した日の適用額で決まります。
2026年7月1日から8月31日購入分は、日本発の欧米線で片道65,000円、ハワイ線で片道40,400円です。
4人家族で往復すると、欧米線は燃油サーチャージだけで520,000円、ハワイ線でも323,200円になります。
値上げが決まっているなら早めの発券、値下げが見えているなら運賃上昇や空席リスクも含めて待つか判断します。

燃油サーチャージとは

燃油サーチャージは、正式には燃油特別付加運賃と呼ばれます。

航空会社が、航空燃料価格の高騰分を通常の運賃とは別に利用者へ転嫁するための追加運賃です。

ANAの説明でも、原油価格の高騰に伴い、企業努力で吸収しきれない航空燃料費用の一部を利用者が負担する追加運賃とされています。

燃油サーチャージは航空券代の一部として請求されます。

空港税、旅客サービス施設使用料、航空保険特別料金などとは別の費用です。

マイルを使った国際線特典航空券でも、燃油サーチャージや税金、空港使用料は別途支払うことが多いです。

2026年7月と8月発券分は過去最高水準

2026年7月1日から8月31日に購入する日本発ANA国際線の燃油サーチャージは、次の水準です。

金額は1人1区間、片道あたりです。

路線	2026年7月と8月購入分	2026年5月と6月購入分	差額
日本、欧州、北米、ハワイ除く、中東、オセアニア	65,000円	56,000円	9,000円増
日本、ハワイ、インド、インドネシア	40,400円	36,800円	3,600円増
日本、タイ、シンガポール、マレーシア、ミャンマー、カンボジア	33,500円	29,000円	4,500円増
日本、ベトナム、グアム、フィリピン、パラオ、モンゴル	22,500円	19,700円	2,800円増
日本、東アジア、韓国を除く	15,400円	14,700円	700円増
日本、韓国、ロシアのウラジオストク	7,400円	6,700円	700円増

欧米線の片道65,000円は、往復で13万円です。

4人家族なら燃油サーチャージだけで520,000円になります。

ハワイでも片道40,400円、往復80,800円なので、4人家族なら323,200円です。

航空券の表示運賃が安く見えても、燃油サーチャージを足すと旅行総額が大きく変わります。

燃油サーチャージは発券日で決まる

燃油サーチャージは、搭乗日ではなく発券日で決まります。

発券日は、航空券を購入してチケットが発行された日です。

2026年9月に搭乗する航空券でも、2026年8月31日までに発券すれば7月と8月購入分の燃油サーチャージが適用されます。

反対に、同じ9月搭乗でも2026年9月1日以降に発券すれば、その時点の新しい燃油サーチャージが適用されます。

判断する日付	燃油サーチャージへの影響
搭乗日	原則として直接は決め手にならない
予約日	予約だけで発券していなければ確定しないことがある
発券日、購入日	適用額を決める日

発券後に燃油サーチャージが下がっても、航空券をそのまま使うなら差額が自動で戻るわけではありません。

一方で、発券後に燃油サーチャージが上がっても、発券済みの航空券に追加請求されるわけではありません。

ただし、旅程変更や再発券をすると、その時点の税金やサーチャージで再計算される場合があります。

燃油サーチャージの決まり方

燃油サーチャージは、国際的な指標であるシンガポールケロシン市況価格をもとに決まります。

日本発旅程では、ケロシン価格に同期間の平均為替レートを掛け合わせた円建て価格が基準です。

円安が進むと、ドル建ての燃料価格が同じでも円建ての負担は重くなります。

ANAの改定ルールでは、2026年7月と8月購入分は2026年4月から5月の2カ月平均値をもとに決まります。

2026年5月と6月購入分は2026年2月から3月の2カ月平均値です。

急激な価格変動に対応するため、参照期間は従来より近い月に変更されています。

発券日	適用額の発表時期	平均値算出対象期間
2026年5月から6月	2026年4月中旬から下旬ごろ	2026年2月から3月
2026年7月から8月	2026年6月中旬から下旬ごろ	2026年4月から5月

日本発旅程では、円建ての基準価格が6,000円を下回ると燃油サーチャージは適用されません。

2016年から2017年にかけては、原油安の影響で適用なしの時期もありました。ANAの改定条件は次のページで確認できます。

過去の燃油サーチャージの推移

燃油サーチャージは、原油価格、航空燃料価格、為替、航空会社の設定条件で大きく変動してきました。

記事で追ってきた範囲でも、2016年の適用なしから、2022年以降の急上昇、2026年7月と8月の過去最高水準まで大きな差があります。

日本発ハワイ線の燃油サーチャージ推移

下のグラフは、日本発ハワイ線の片道燃油サーチャージを基準にした代表推移です。

2013年末以降の旧ゾーン表、ANAの発表値、TRAICYの過去記事で確認できる日本発ハワイ線の片道額をつないでいます。

0千円10千円20千円30千円40千円
2013/122016/042019/082022/102024/122026/07

適用なし2022年高値最高水準
金額は日本発ハワイ線、1人1区間、片道あたり。

ハワイ線を基準にすると、燃油サーチャージの負担感がつかみやすくなります。

ハワイは日本人旅行者に人気があり、欧米線ほど極端に長距離ではないため、家族旅行の現金負担を考える目安になります。

2022年10月発券分のハワイ片道36,700円もかなり高い水準でしたが、2026年7月と8月購入分は40,400円まで上がっています。

発券時期	ハワイ片道	メモ
2013年12月	16,000円	ゾーンG
2014年10月	13,500円	ゾーンF
2015年02月	4,000円	ゾーンB
2015年04月	6,000円	ゾーンC
2015年12月	4,000円	ゾーンB
2016年04月	適用なし	適用なし
2017年02月	2,000円	ゾーンA
2017年04月	4,000円	ゾーンB
2017年08月	2,000円	ゾーンA
2017年12月	4,000円	ゾーンB
2018年02月	6,000円	ゾーンC
2018年08月	8,500円	ゾーンD
2019年02月	11,000円	ゾーンE
2019年04月	4,000円	ゾーンB
2019年06月	6,000円	ゾーンC
2019年08月	8,500円	ANA発表水準
2019年10月	6,000円	ANA発表水準
2019年12月	6,000円	ANA発表水準
2020年02月	6,000円	ANA発表水準
2020年04月	6,000円	ANA発表水準
2020年06月	適用なし	適用なし
2021年06月	4,400円	徴収再開
2021年08月	4,400円	同額継続
2021年10月	6,600円	引き上げ
2022年02月	12,100円	引き上げ
2022年04月	12,500円	引き上げ
2022年06月	23,800円	大幅引き上げ
2022年08月	31,100円	引き上げ
2022年10月	36,700円	当時の高値圏
2022年12月	31,100円	引き下げ
2023年02月	31,100円	同額継続
2023年04月	21,000円	引き下げ
2023年06月	18,500円	引き下げ
2023年08月	16,000円	引き下げ
2023年10月	18,500円	引き上げ
2023年12月	26,500円	引き上げ
2024年02月	24,500円	引き下げ
2024年04月	21,000円	引き下げ
2024年06月	22,500円	引き上げ
2024年08月	22,500円	同額継続
2024年10月	22,500円	同額継続
2024年12月	16,000円	引き下げ
2025年02月	18,500円	引き上げ
2025年04月	23,100円	引き上げ
2025年06月	20,400円	引き下げ
2025年08月	14,900円	引き下げ
2025年10月	17,600円	引き上げ
2025年12月	17,600円	同額継続
2026年02月	20,400円	引き上げ
2026年04月	20,400円	同額継続
2026年05月	36,800円	基準改定後
2026年07月	40,400円	過去最高水準