今さら聞けないビットコインとは何か？仮想通貨ビットコインの特徴と仕組み

ビットコイン（bitcoin）とは、P2Pネットワークを利用して運用されている暗号資産です。最近ではブロックチェーン技術と呼ばれる言葉が様々な場面で利用されていますが、ビットコインはこのブロックチェーン技術を利用して管理されています。

なお、以前は「仮想通貨」という呼称が一般的でしたが、2020年5月施行の改正資金決済法により、法律上の正式名称は「暗号資産」へと変更されました。現在、金融庁や各種メディアなどでも暗号資産という表現が使われています。

現実にビットコインというコイン（貨幣）は発行されておらずインターネット上だけで存在します。楽天Edyやnanacoといった電子マネーとも少し違います。

今回はそんなビットコインとはどんな暗号資産なのかということをわかりやすく解説していきます。

ビットコインとは？

ビットコイン（bitcoin）を単純化して考えると、外貨版電子マネーのように考えるとわかりやすいと思います。EdyやSuicaのように通貨として現物が存在しておらず、日本円や米ドル、ユーロのように独立した価値を持っている暗号資産がビットコインです。

日本では法律によって決済手段として法的に認められています。ただし、日本円のような「法定通貨」ではありません。

ビットコインと電子マネーの違い

暗号資産とされるビットコインと似たものとして「電子マネー」があります。日本でも楽天Edy、Suica、pasmo、nanaco、WAONといったようにいろいろな電子マネーが利用されています。

これらの電子マネーとビットコインの大きな違いは「価格の変動」と「何に対して裏付けがあるのか？」という面にあります。

電子マネーは基本的には日本円の裏付けがあります。日本で発行されている電子マネーは基本的に日本円とリンクしており、1000円チャージしたnanacoは1000円分利用することができます。紙幣や硬貨を利用せずに電子的な決済を行っているものの、実態としては円という通貨で取引しているのと同じことです。

一方のビットコインなどの暗号資産には、特定の国家や中央銀行による裏付けとなるものはありません。1BTC（ビットコイン）の価値は取引参加者によって相場で決められています。

1BTCという通貨単位の交換レートは日本円と米ドルのように存在し、そのレートは変動しています。そのため、ビットコインというのは円や米ドル、ユーロ、中国人民元といったように通貨と同じ性質をもっているわけです。

つまり、ビットコインなどの暗号資産は電子的な決済手段であるものの、日本円から見れば外貨に近いといえます。

ユーロやドルのような外貨との決定的な違いはどこにある？

ビットコインはBTC（ビットコイン）という単位で取引されています。なお、最低売買単位は「0.00000001BTC」です。ちなみにこの0.00000001BTCは「1Satoshi」と呼ばれます。

ビットコインの価格は外貨取引と同じように変動制となっており、ほしいという人が増えればその分だけ価格も上昇する、逆に要らないという人が増えれば価格が下がるという仕組みになっています。

ただ、ビットコインは決済手段として存在していても、発行を管理する中央銀行は存在しません。たとえば日本円は日本銀行、ユーロはECB（欧州中央銀行）といったように各国の法定通貨は中央銀行が管理・発行し、基本的にはそれぞれの『国』が管理をしています。

一方のビットコインには中央銀行は存在しません。発行や管理をする組織自体も存在していないのです。

じゃあどこが発行や管理をしているの？

誰も管理者がいないなんて無法地帯じゃないか？と思われるかもしれません。誰かが不正にビットコインを発行したりすることができては大変なことになります。

そこで利用されているのが冒頭でも書いた「ブロックチェーン技術」です。ビットコインはコンピュータネットワークを利用して分散して管理しています。有志のコンピュータの能力を借りてデータを分散管理して、ビットコインの取引が正確に行われているかを監督しているわけです。

これによって中央に巨大な管理システムを置かなくてもビットコインの取引を正確に管理できているわけです。

ビットコインの発行上限と「半減期」

ビットコインの発行上限はプログラムによって「2,100万BTC」に設定されており、無限に発行されるわけではありません。また、約4年ごとにマイニング（採掘）報酬が半分になる「半減期（Halving）」という仕組みがあります。

直近では2024年4月に4回目の半減期が到来し、1ブロックあたりの報酬が3.125BTCに減少しました。この希少性が価値を支える一因となっており、過去の半減期後には需給バランスの変化から価格が上昇する傾向が見られました。

ビットコインと他の暗号資産（アルトコイン）の違い

ビットコインを皮切りに、現在では数千種類の暗号資産が存在しており、ビットコイン以外の暗号資産は総称して「アルトコイン」と呼ばれます。

中でも代表的なのが「イーサリアム（ETH）」です。ビットコインが主に「デジタルゴールド」として価値の保存や決済を目的としているのに対し、イーサリアムはスマートコントラクト機能（契約の自動実行）を持つプラットフォームとしての役割を担っています。DeFi（分散型金融）やNFTの基盤として広く使われており、目的によってそれぞれの暗号資産が使い分けられています。

ビットコインはどこで買うことができるの？

ビットコインを手に入れるには「取引所」「販売所」を通じて購入する形が一般的です。取引所は証券取引所のように需要と供給で常に価格が変動しているマーケット（市場）のようなもので、そこで時価で購入できます。

日本国内における代表的な暗号資産交換業者としては「bitFlyer（ビットフライヤー）」のほか、「コインチェック（Coincheck）」「GMOコイン」「SBI VCトレード」「bitbank」などがあります。

bitFlyerでは取引所と販売所の両方の機能を提供しています。詳しくは「国内初のビットコイン取引所 bitFlyer（ビットフライヤー）の評判と利用方法のまとめ」でもサービスの利用方法などについて紹介していますので、ご一読ください。

自分のビットコインはどうやって管理されているの？

ビットコインは個人IDとしての「ウォレット」というものがあり、こちらで管理されています。ビットコインを保有する人、決済に使う人はこのウォレットを利用して管理や送金を行います。

ビットコインを利用するメリット、デメリット

ビットコインの仕組みを説明したところで、あえてビットコインを利用するメリット、デメリットについて考えていきたいと思います。暗号資産としてビットコインを保有したり、決済に利用したりする理由は何なのでしょうか？

送金が容易

ビットコインウォレットを利用することで、ビットコインの送金等を簡単に行うことができます。遠隔地など離れた場所でも可能ですし、ビットコインという共通の価値基準での取引ができるので、国境を超えた取引にも利用ができます。

一方で、このようなビットコインを通じた取引というのは匿名性も高いため、マネーロンダリングや犯罪組織等に利用されるなどの危険性も警告されています。

特定の国のリスクに影響を受けない（機関投資家の参入）

ビットコインは前述の通り特定の国が管理しているわけではありません。日本円や米ドルというのはそれぞれの国（中央銀行）の信用の下で発行されています。そのため、自国の経済状況、政治状況によっては価値が大きく下落する可能性だってあります。対してビットコインはそうした国家固有のリスクから独立しています。

近年は機関投資家の参入も進んでいます。2024年1月には米国でビットコイン現物ETFがSEC（米国証券取引委員会）に承認され、世界最大級の資産運用会社がビットコインETFを上場させました。これにより、ビットコインは個人の投機対象から、機関投資家がポートフォリオに組み入れる「資産クラス」へと性質が変化してきています。